【年金アドバイザー２級試験のコツ】老齢基礎年金の年金額計算（その１）

典型的な放射冷却現象を目の当たりにしたrinkoです。最近カシューナッツをおやつにすることにハマっています。

年金アドバイザー２級についてのまとめページはこちら。

今回は年金アドバイザー２級のなかからピックアップして、「老齢基礎年金の年金額計算」についての問題傾向と対策についてお話していきます。

試験問題というのは、なんであってもこの2種類のテーマが出やすいですね。

今回「老齢基礎年金の年金額計算」は普遍的なテーマに該当します。ですが、毎年基礎となる年金額が変更されたり、長年の法改正の数々を踏まえた計算が多く、押さえれば押さえるだけ一定の点数アップが見込めます。

老齢基礎年金の年金額計算方法とは？

原則となる計算式は以下の通りです。

すっごくシンプル。ですが、この納付済算定対象月数の計算方法が、地味に複雑です。

そこまで全部反映させた式はこちら

・・・字が潰れちゃってますねぇ。次の項でも説明しますが、詳細は別記事にも追記しますね。

また、追加で計算を求められることがあるのが「付加年金」「加給年金」「振替加算」の３点。

要件：付加年金保険料納付期間がある

要件：２０年以上婚姻している６５歳未満の配偶者がいる

要件：加給年金をもらっていた配偶者がいて、自身が６５歳になった

要件を見ると分かるように、加給年金と振替加算が同時に支給されることはありえません。

これは振替加算が、「加給年金が停止する分を、少し振り替えて加算する」という性質のものだからです。

老齢基礎年金を受給するためには受給資格期間の最低月数を満たす必要があり、１２０月（３００月から改正により減少しました）を下回る場合は老齢基礎年金自体が受給できません。

また、受給資格期間にはなるが、納付済算定対象月数にはならない期間も存在します。

うそおん！とならないためにも受給資格期間と、納付済算定対象月数はきちんと分けて計算できるようにしましょう。

ふつうに、２０歳～６０歳までの納付済の月数です。国民年金第１～３号被保険者全て該当します。

なぜ、こんなふつうなところに太字があるのか。※試験に出るからです。

ポイントとしては、「高卒（未成年時）から会社勤めしてた人の、未成年時の厚生年金保険料納付済期間（＝被用者年金加入者）」がよく出題されます。未成年だけでなく６０歳以上に継続雇用で働く被用者年金加入者も同じくです。

この期間は、保険料納付済期間ではなく、次の「カラ期間（合算対象期間）」に該当します。

受給資格期間にはなるが、納付済算定対象月数にはならない期間です。

学生納付特例制度、納付猶予制度を利用した方が、その後追納をしなかった場合などがあたります。

特例制度以外のものを以下に表でまとめてみました。